近視の進行抑制が期待できるという薬剤が厚生労働省から認可され、2025年春から処方できるようになりました。
今までは、特殊なコンタクトレンズを就寝前に装用する方法しか近視の進行抑制のための治療法がなかったことを考えると、手軽さや継続しやすさという観点からも、おすすめしやすい治療法だと考えられます。

注意していただきたい点は、どちらの治療も、近視の進行がみられる年齢（一般的には学童から成人になるまで）の方が治療対象になるということ、近視の進行が完全に止まるわけではないこと、現状の近視が治るということではないことが挙げられます。

近視があることで生じる不利益として、屋外での活動時、スポーツのとき、眼鏡やコンタクトレンズの購入のための費用負担などが考えられます。
日本では毛嫌いされがちな話になりますが、上記については、個々人に対してのデメリットだけでなく、日本全体で考えたときに、国力や国富をそぐという視点でとらえる必要もあると思います。

眼科医療においては、近視の進行を抑制することができれば、加齢変化を意識する年齢になるころ、視力障害の原因となる眼疾患の発症や悪化のリスクを減らすことが期待できるのではないかということが、最大の目標（目的）になります。
裸眼の視力が低下しはじめてきた、眼鏡の度数を毎年強くしている、近視が強くなるのは親も近視だからあきらめているなど、治療を検討するきっかけやタイミングとして考えてもらえればと思います。

近視は眼鏡やコンタクトレンズを作成すれば終わりではなく、その人が必要とする視機能を維持したまま天寿を迎えるまでがゴールです。
すでに眼鏡やコンタクトレンズで矯正しているから、不都合を感じていないから、どうでもいいこととは考えず、少し先の将来のリスクについても考えてもらえると嬉しいです。

泉区長命ヶ丘のブランチ内にある眼科・仙台長命ヶ丘クリニックでは、点眼薬による近視進行抑制治療を実施しています。
子供の視力の低下が気になる親御様などのお悩みに対応いたします。
ご希望の方は事前に電話でのご予約をお願いいたします。

近視の強い人（強度近視）に網膜剥離や近視性の黄斑疾患のリスクが高いことは、眼科医の間では以前から知られていました。
視力障害の原因となるリスクに近視がどの程度影響するかを明らかにするため、疫学的な調査を行ったところ、事前に予想されていた以上に緑内障発症のリスクが高いことが明らかになりました。
緑内障の発症や進行のリスクが、近視の強さの影響を受けることも、明らかになりました。

分かりやすく言い換えると、近視の程度が強いほど、緑内障になる可能性が高く、治療を開始しても進行するペースが早く、視力低下（障害）を生じやすい、ということになります。

強度近視における緑内障の問題は、他にもあります。
緑内障であることを前提とした検査を行わないと、判断（発見）が難しいことがあげられます。
眼科の受診歴があるにも関わらず、緑内障が進行してから見つかるケースもまれではありません。
日本の健康保険制度上、強度近視という理由だけで、緑内障の検査を保険診療で行うことはできません。

泉区長命ヶ丘のブランチ内にある眼科・仙台長命ヶ丘クリニックでは、緑内障の早期発見のために、健診での眼底カメラ撮影やOCT検査のオプションなどを積極的に利用しています。
強い近視でお悩みの方、子供やご自身の目の見え方が不安な方はご相談に応じますので、お気軽にご来院ください。お電話でのご予約がスムーズです。